気になる一目均衡表から見る今週のマーケット(2020.08.30)

日本（2020年8月28日終値）

日経平均と東証マザーズ連動ETF<2516>の一目均衡表は以下の通りです。

先週、東証マザーズ連動ETFは-3.95%と下落しました。日経平均株価終値も-0.16%と若干ではありますが、下落しました。

ただ、一目均衡表では日経平均、東証マザーズ連動ETFともに引き続き上昇の可能性が強いように見えます。

これは、転換線（赤色の実線）は基準線（青色の実線）を超えて上昇する傾向があるように見えていることに加えて、雲が下に形成されており、支持帯として機能する可能性が高いからです。

今しばらくテクニカル分析の観点からは国内株式の相場全般は引き続き「晴れ」と言えそうです。

日経平均

東証マザーズ連動ETF <2516>

米国 （現地時間2020年8月28日終値）

最新のS&P500指数とNASDAQ100連動ETF<QQQ>の一目均衡表は以下の通りです。ともに雲が終値の下に形成されていることに加えて、転換線（赤色の実線）が基準線（青色の実線）を超えて上昇を続けており、今後も上昇の可能性が高いです。

今しばらくテクニカル分析の観点からは米国株式の相場全般も「晴れ」と言えそうです。

S&P500指数

QQQ（NASDAQ100指数連動ETF）

為替（米ドル―日本円）（2020年8月28日時点）

米国株式に投資する場合は、日本円の投資家にとって為替リスクも気になるところです。先週の為替相場を反映した米ドル―日本円の一目均衡表は以下の通りです。

引き続き転換線（赤色の実線）が基準線（青色の実線）が超えていますが、2020年7月半ば以降、為替相場は雲を下回っています。雲は徐々に厚いものになりつつあり、抵抗帯として機能する可能性があります。引き続きドル安（ドルでの投資損益の悪化）に注意が必要です。

為替相場の方向性としては「曇り」です。米国株投資の際は、ドル安には引き続きご注意です。

SPDRゴールド・シェア <1326>（金連動ETF）（2020年8月28日時点）

SPDRゴールド・シェアETF <1326>は先週は、+0.26%と若干上昇しました。

国債が非常に低金利となっており、金利低下余地が限定的であることが株式投資のヘッジとしての債券投資を難しくしています。このため、これまで債券投資の1/3の量で、金（連動ETF）に投資することも新しいヘッジの方法としてあり得ると考えています。

SPDRゴールド・シェア（金連動）ETFの一目均衡表は以下の通りです。

漸く、転換線（赤色の実線）が基準線（青色の実線）を上回てきました。これまで、金相場は気になる曇り模様でしたが、晴れ間が見えてきました。再度のポジション構築が検討できます。

足元の相場は、①国内株式に投資するもよし、②為替相場に気を付けつつ、米国株に投資するもよし、③ただ、金相場にも晴れ間が出てきたように見えます。

引き続き株式投資にはよいタイミングであり、金連動ETFへの投資も検討できるタイミングはないでしょうか。

気になるジャクソンホール会議での議論 (2020.08.29)

ジャクソンホール会議とは、カンザスシティ連邦準備銀行が米国ワイオミング州のジャクソンホールで毎年8月に開催する経済政策シンポジウムのことです。世界各国から中央銀行総裁や政治家、学者などが参加し、世界経済や金融政策について議論を交わすものですが、今年はこれまでの歴史上はじめてオンラインでの開催となりました。

最も大きかった発表は、先日ご紹介したFRBの新戦略です。インフレ目標を設定するのにあたり、足元のインフレ率を参照するのではなく、ある程度の期間での平均インフレ率を参照して、２％と目標とするというもののです。

これにより、金融緩和の継続がこれまで想定されていた以上に長くなることが予想され、株式投資に関して有利な状況が継続することが予想されます。

加えて興味深いのは、今後のECBの対応です。今回のFRBのパラダイムシフトを受けて、ECBでも金融政策の調整が行われる可能性があり、現にその可能性について触れているメンバーもいます。ECBは戦略（フレームワーク）の見直しを来年半ばまで続ける予定で、その作業の中で今回のFRBの金融政策の変化をECBの政策にどのように反映するか議論となることが想定されます。ECBの場合、ドイツ中央銀行総裁がタカ派のスタンスでよく知られているので、今後の議論の進展を見守る必要があります。ECBがFRBと同様に、インフレターゲットの調整を行う場合、欧州株式についてもより有利となる可能性があります。

また、FRBのパラダイムシフトを受けて、今後、期待インフレ率の影響が超長期金利により一層反映されやすくなっていると考えられます。

例えば、米10年国債と2年国債の金利差（スプレッド）を継続的にモニタリングすることで、このスプレッドが広がり始めてきた場合、短期金利（預金）で資金を調達し、長期で貸し付けを行っている銀行経営にとって非常に有利になります。そのような、期待インフレ率上昇がイールドカーブへ反映されてきた場合、米国の銀行セクターへの投資を行うといった戦略も考えられます。これはうまくいくとかなりしっかりとしたリターンが出る戦略です。なお、米10年国債と2年国債の金利差（スプレッド）についてはセントルイス連銀のウェブサイトで確認できます。

ご参考になれば幸いです。

気になる安倍内閣総理大臣の辞任 (2020.08.28)

皆様もご存知の通り、安倍総理大臣は、本日、2020年8月28日の記者会見で、持病の潰瘍性大腸炎が再発されたとのことで、総理大臣を辞任する意向を正式に表明されました。

思い起こせば、2012年9月26日の自民党総裁選。当時、私はアメリカのワシントンDCで働いていたのですが、夜中に固唾をのんでその成り行きを見守っていました。決選投票で安倍自民党総裁となられた時の、非常に感動し、「日はまた昇る」というワクワク感を今でも思い出します。当時の自民党のスローガンは「日本を取り戻す」でした。

その後の第46回衆議院議員総選挙で、ついに悪夢の民主党政権が終わり、第2次安倍内閣が発足。日本の快進撃が始まりました。当時の政策ミックスはアベノミクスと名付けられました。

今回、潰瘍性大腸炎が再発とのことで、これまでの数々の偉業、本当にありがとうございました。

なお、安倍晋三首相の連続在任日数が8月24日、佐藤栄作元首相を抜いて歴代最長となっています。

日本のマスコミは、イデオロギーで報道しない自由を行使することも多いので、当時、あまり内容が報道されなかったように見えた米国連邦議会上下両院合同会議における安倍内閣総理大臣の演説をご紹介します。

なお、以下、英文の後、和訳が続きます。このような広い視野を持った次世代のリーダーが続くことを心から強く願います。

（ご参考―当時、安倍総理大臣は米国連邦議会で英語で演説をされました。）

安倍総理大臣、お疲れさまでした。

（抜粋）
Let me repeat. “Proactive contribution to peace based on the principle of international cooperation” should lead Japan along its road for the future.
Problems we face include terrorism, infectious diseases, natural disasters and climate change.
The time has come for the U.S.-Japan alliance to face up to and jointly tackle those challenges that are new.
After all our alliance has lasted more than a quarter of the entire history of the United States.
It is an alliance that is sturdy, bound in trust and friendship, deep between us.
No new concept should ever be necessary for the alliance that connects us, the biggest and the second biggest democratic powers in the free world, in working together.
Always, it is an alliance that cherishes our shared values of the rule of law, respect for human rights and freedom.
＜略＞
Ladies and gentlemen, the finest asset the U.S. has to give to the world was hope, is hope, will be, and must always be hope.
Distinguished representatives of the citizens of the United States, let us call the U.S.-Japan alliance, an alliance of hope.
Let the two of us, America and Japan, join our hands together and do our best to make the world a better, a much better, place to live.
Alliance of hope…. Together, we can make a difference.

（和訳）
繰り返しましょう、「国際協調主義にもとづく、積極的平和主義」こそは、日本の将来を導く旗印となります。
テロリズム、感染症、自然災害や、気候変動。日米同盟は、これら新たな問題に対し、ともに立ち向かう時代を迎えました。
日米同盟は、米国史全体の、4分の1以上に及ぶ期間続いた堅牢さを備え、深い信頼と、友情に結ばれた同盟です。
自由世界第一、第二の民主主義大国を結ぶ同盟に、この先とも、新たな理由付けは全く無用です。それは常に、法の支配、人権、そして自由を尊ぶ、価値観を共にする結びつきです。
＜略＞
米国が世界に与える最良の資産、それは、昔も、今も、将来も、希望であった、希望である、希望でなくてはなりません。
米国国民を代表する皆様。日本とアメリカの同盟を、「希望の同盟」と呼びましょう。アメリカと日本、力を合わせ、世界をもっとはるかに良い場所にしていこうではありませんか。

希望の同盟。一緒でなら、きっとできます。

気になるFRBの新戦略 (2020.08.28)

米国時間の2020年8月27日、パウエルFRB議長はワイオミング州ジャクソンホールで開催された経済シンポジウムの講演で、世界的に失業率の上昇とインフレの下方リスクが高まっている中、米国の完全雇用を復活させ、インフレ率を健全な水準に回復すための積極的な新戦略を発表しました。その中で、かねてより導入が検討されてきた「平均インフレ率目標」という概念が導入されました。

講演の全文はこちらのFRBのサイトでご確認いただけます。
要は、インフレ率が2%を下回る期間が続いた場合、そのあとの期間ではインフレ率が一時的に２％を上回ることを許容し、長期的に平均を取ると、２％のインフレ目標が達成されるように目指すという内容です。政策当局者１７人全員がＦＲＢの長期目標と金融政策戦略を承認しました。具体的にどの程度の期間でどのように平均を取るかということは定められていません。

これまではインフレ率が2%に近づくと利上げの可能性が高まると考えられてきましたが、インフレ率が2%を下回る期間が現在のように長く続いた場合、インフレ率が2%を上回る期間があったほうが良いという考え方へ変化しました。

今回の新戦略は大きなパラダイムシフトを確認し、現在行われている緩和的な金融政策がより長期化することを意味します。従って、金融相場の中で株式が上昇しやすいことになります。益々、株の投資に関して有利な状況になったと言えます。米国株はしばらく「晴れ」模様が続きそうです。

ご参考になれば幸いです。

＜パウエル議長の講演の抜粋＞

“We have also made important changes with regard to the price-stability side of our mandate. Our longer-run goal continues to be an inflation rate of 2 percent. Our statement emphasizes that our actions to achieve both sides of our dual mandate will be most effective if longer-term inflation expectations remain well anchored at 2 percent. However, if inflation runs below 2 percent following economic downturns but never moves above 2 percent even when the economy is strong, then, over time, inflation will average less than 2 percent. Households and businesses will come to expect this result, meaning that inflation expectations would tend to move below our inflation goal and pull realized inflation down. To prevent this outcome and the adverse dynamics that could ensue, our new statement indicates that we will seek to achieve inflation that averages 2 percent over time. Therefore, following periods when inflation has been running below 2 percent, appropriate monetary policy will likely aim to achieve inflation moderately above 2 percent for some time.

In seeking to achieve inflation that averages 2 percent over time, we are not tying ourselves to a particular mathematical formula that defines the average. Thus, our approach could be viewed as a flexible form of average inflation targeting.26 Our decisions about appropriate monetary policy will continue to reflect a broad array of considerations and will not be dictated by any formula. Of course, if excessive inflationary pressures were to build or inflation expectations were to ratchet above levels consistent with our goal, we would not hesitate to act.”

気になる割安な米国金融セクターへの株式投資について

楽天証券での米国ETFの売買ランキングで出てくる金融セレクト・セクター SPDR ファンド＜XLF>を使って、割安と言われる金融セクターへの投資について考えてみます。

2020年6月上旬ごろ、米経済の持ち直しを見込む投資家が、割安な米銀行株の買いを活発化させていましたが、その結果はどうだったか。

XLFのETFを使って一目均衡表を描いてみました。以下のグラフをご覧ください。青色の点線が、終値のグラフです。株価はその後も特に上昇をしていないことが分かります。

イールドカーブ（金利のカーブ）の形状が銀行の収益には重要な影響を与えますが、低金利で金利がフラット化している状況は銀行経営には厳しい状況です。

先日、Financial Timesが10年先10年の米国債の金利水準をグラフを紹介していました。10年先10年とは、10年先から始まるその後の10年間の金利の水準について取引されている水準です。以下をご参照ください。

債券市場は長期金利が長期にわたって上昇しないと考えているように見えます。また、銀行の与信コスト（クレジット損失）についても今後数字が明確になってくる部分もあります。

銀行セクターはPBRも低く、年初来でも出遅れ感が大きいセクターです。このため、バリュー株が好まれる地合いになった場合に選好される可能性と大幅な上昇余地がありますが、イールドカーブの形状や与信コストの不確実性を勘案して、当面はポートフォリオへの組み込みは限定にしたほうが良いと考えられます。

また、テクニカルの観点では、上記の一目均衡表において転換線（赤色）が基準線（青色）に上から近づいてきており、今後短期的にも下落基調となる可能性があります。

ご参考になれば幸いです。

気になる米国の経済指標発表 (2020.08.25)

米国現地時間の8月25日、いくつかの気になる経済指標が発表されました。
以下をご覧ください。

7月新築住宅販売件数（前月比）
前回：15.1%、予想：1.3%、実際：13.9%

7月新築住宅販売件数（年率換算件数）
前回：77.6万件、予想：78.6万件、 結果：90.1万件

8月消費者信頼感指数（コンファレンス・ボード）
前回：91.7、予想：93.0、結果：84.8

8月リッチモンド連銀製造業指数
前回：10、予想：10、結果：18

上記経済指標の中で特に、新規住宅販売件数は、前年比で+36%となっています。一般的に、住宅市場は消費に大きな影響を与えることから米国の景気の先行指標として中古住宅販売件数とともに重要視されています。

今回の結果は、①既存の住宅の売却が限定的であったことから、新築住宅に需要が流れ込んできた ②春先に新型コロナウイルスの感染拡大とそれに伴うロックダウンから抑制されていた需要が夏に出てきた ③住宅ローン金利も非常に下がっていることからより買い手の需要が刺激された ④日本と同様に、テレワークに伴い新しい需要が出てきた、などの要因が背景としてあります。

今後、新型コロナウイルスに伴う経済的なダメージから、どの程度住宅ローンの支払い遅延が発生するのか、また、それらの遅延に伴う銀行の住宅ローンの審査厳格化の程度が焦点になってきます。

先行指標のファンダメンタルズとしては、2006年以来の非常に強い結果でした。ご参考になれば幸いです。

気になる一目均衡表から見る本日のマーケット (2020.08.24)

日本（2020年8月24日終値）

日経平均と東証マザーズ連動ETF<2516>の一目均衡表は以下の通りです。

本日、東証マザーズ連動ETFは+2.33%と力強く上昇しました。日経平均株価終値も+0.28%と若干ではありますが、上昇しました。

一目均衡表では両指数とも引き続き上昇傾向にあるように見えます。これは、確りとした雲が本日終値の下に形成されており、抵抗帯として機能する可能性が高いうえ、転換線（赤色の実線）は基準線（青色の実線）を超えて上昇する傾向があるように見えるからです。

今しばらくテクニカル分析の観点からは国内株式の相場全般は引き続き「晴れ」と言えそうです。

日経平均

東証マザーズ連動ETF <2516>

米国 （現地時間2020年8月21日終値）

最新のS&P500指数とNASDAQ100連動ETF<QQQ>の一目均衡表は以下の通りです。ともに確りとした雲が形成され、その上を終値（青色の点線）は上昇傾向にあります。雲が支持帯として機能する可能性が高いです。

今しばらくテクニカル分析の観点からは米国株式の相場全般も「晴れ」と言えそうです。

S&P500指数

QQQ（NASDAQ100指数連動ETF）

為替（米ドル―日本円）（2020年8月25日1時時点）

米国株式に投資する場合は、日本円の投資家にとって為替リスクも気になるところです。2020年8月25日1時時点の米ドル―日本円の一目均衡表は以下の通りです。

引き続き転換線（赤色の実線）が基準線（青色の実線）が超えていますが、2020年7月半ば以降、為替相場は雲を下回っており、上にある薄い雲ですが抵抗帯として機能する可能性があり、引き続きドル安（ドルでの投資損益の悪化）に注意が必要です。

為替相場の方向性としては「曇り」です。米国株投資の際は、ドル安には引き続きご注意です。

SPDRゴールド・シェア <1326>（金連動ETF）（2020年8月24日時点）

SPDRゴールド・シェアETF <1326>は8月24日は、-0.52%と若干下落をしました。

国債が非常に低金利となっており、金利低下余地が限定的であることが株式投資のヘッジとしての債券投資を難しくしています。このため、これまで債券投資の1/3の量で、金（連動ETF）に投資することも新しいヘッジの方法としてあり得ると考えていました。ただ、足元は金ETFの価格上昇が一服し、下落基調が気になるところです。

SPDRゴールド・シェア（金連動）ETFの一目均衡表は以下の通りです。ともに転換線（赤色の実線）は基準線（青色の実線）を下回っており、金相場は気になる曇り模様と言えそうです。ポジション調整をしてもよい可能性があります。

足元の相場は、①国内株式に投資するもよし、②為替相場に気を付けつつ、米国株に投資するもよし、③ただ、金相場は要注意のように見えます。

引き続き株式投資にはよいタイミングではないでしょうか。

気になる東証マザーズ銘柄(2020.08.23)

足元、国内株式のトレンドは良好に見えます。特に、東証マザーズ指数は、先週一週間で8%強と強く上昇しました。今週は確りとリスクを取って上昇局面を捉えてことが大切な局面になってきている可能性があります。

米国ナスダック指数も今しばらく堅調に推移することが想定され、東証マザーズ銘柄にも妙味。東証マザーズ銘柄で興味深い3銘柄をご紹介します。

フリー <4478> （情報・通信業）

クラウド型会計・人事労務ソフトを開発。主要顧客は個人事業主や中小企業。自動化機能に特徴。

終値（青色の点線）が急上昇。転換線（赤色の実線）が基準線（青色の実線）を超えて上昇。下には紫色に塗られた雲があり、支持帯になる可能性も。

マクアケ <4479> （情報・通信業）

クラウドファンディングのプラットフォーム『マクアケ』運営。新製品開発・ＰＲ支援にも強み。

終値（青色の点線）が急上昇。転換線（赤色の実線）も基準線（青色の実線）を超えて上昇。

メドレー <4480> （情報・通信業）

ヘルスケア領域向け成果報酬型人材紹介が主力。オンライン診療システムと電子カルテ育成中。

終値（青色の点線）が急上昇。転換線（赤色の実線）が基準線（青色の実線）を上回り、紫色に塗られた雲を突き抜けて上昇。

国内株式の動向ですが、日経平均や東証マザーズETF<2516>の値動きをグラフにすると以下の通りです。

＜日経平均の一目均衡表＞

＜東証マザーズETF (2516) の一目均衡表>

日経平均、東証マザーズ指数（のETF）ともに一目均衡表で言うところの転換線（赤色の線）が基準線（青色の線）をしっかりと上回ってきており、下にある雲は価格の支持帯として機能することが想定されます。

新型コロナウイルスの感染再拡大や、米大統領選挙の行方、米中関係には引き続き警戒する必要があるものの、リスク性資産へ確りと投資をしておくことが重要な局面である可能性があります。

気になるQQQとVOOのパフォーマンス比較

8月9日～8月15日（国内約定日）の期間の楽天証券での米国ETFの売買ランキング上位5銘柄は以下の通りです。

第1位
QQQ － Invesco QQQ Trust(インベスコQQQ 信託シリーズ1)

第２位
VOO － Vanguard S&P 500 ETF (バンガード・S&P 500 ETF)

第３位
TECL － DIREXION DAILY TECHNOLOGY BULL 3X SHARES(Direxion デイリー テクノロジー株 ブル 3倍 ETF)

第４位
XLF － FINANCIAL SELECT SECTOR SPDR FUND(金融セレクト・セクター SPDR ファンド)

第５位
SPXL － DIREXION DAILY S&P 500 BULL 3X SHARES(Direxion デイリー S&P 500 ブル3倍 ETF)

QQQについてはこれまで何度かブログでも取り上げてきましたので、本日はQQQとVOOのパフォーマンス比較についてご紹介します。

それぞれのETFについて簡単にまとめると、

• QQQはナスダック100指数に連動する米国籍ETFです。ナスダック100指数は、米国の新興企業向け株式市場NASDAQに上場する企業のうち、非金融銘柄で時価総額上位100銘柄の時価総額を加重平均して算出されます。
• VOOはバンガード社が提供する米国株式市場のパフォーマンスを示すS&P500指数への連動を目指すETFです。 投資対象は米国大型株式が大部分を占め、米国の主要業種を代表する500銘柄で構成され、低コストのETFでもあることが好まれ、こちらも投資家にとって人気のETFの一つです。

2014年12月31日~2020年8月21日までのパフォーマンスを比べると、5年間の年率リターンは、QQQが+23.57%、VOOが+13.76%でした。直近の3年間の投資期間でも、年率リターンは、QQQが+26.99%、VOOが+14.04%となっており、共にしっかりとしたリターンとなっており、QQQの年率パフォーマンスがVOOの年率パフォーマンスの約2倍弱であることが分かります。

また、平均ドローダウン（一時的に最大資産から落ち込んだ場合の下落率を表す指標）の観点では、QQQが-2.43%で、VOOが-1.64%でした。ここで興味深いのは、最大ドローダウンですが、QQQが-28.56%である一方、VOOが-33.99%である点です。

平均的なドローダウンでは、S&P500との連動を目指すVOOのほうが、NASDAQ100との連動を目指すQQQよりリスクが抑えられていましたが、（瞬間最大風速を表す）最大ドローダウンではQQQのほうが下落率が抑えられていました。そして年間のリターンもQQQのほうが約+13%も高い結果になっています。

当然のことながら、過去のパフォーマンスは将来のパフォーマンスを約束しませんが、皆さんの持たれている印象と大分違う結果ではありませんか。

ご参考になれば幸いです。

気になる米国のMarkit PMI（8月）

米国時間の2020年8月21日、IHS Markitが米国の8月の総合PMIならびに製造業PMI、サービス部門PMIを発表しました。

米国Markit総合PMI（購買担当者指数）は54.7まで上昇し、2019年2月以来最高の数字となりました。なお、7月は50.3でした。

米国Markit総合PMIの時系列データ

その内訳である、製造業PMIならびにサービス部門PMIもそれぞれ、53.6（エコノミスト予想: 51.9）と54.8（エコノミスト予想: 51.0）となり、エコノミスト予想を大きく上回ったうえ、2019年1月以来と2019年3月以来の最高値を更新しました。

製造業PMIの時系列データ（特にご注目！！）

サービス部門PMIの時系列データ

一般的に、製造業の購買担当者は、製品の需要動向や取引先の動向などを見極めて仕入れを行うため、製造業PMIは今後の景気動向を占う「先行指標」とされています。

米国では新型コロナウイルスの新規感染者数は引き続き高止まりしていますが、購買担当者の景況感は急回復をしています。

米国株投資の市場全体の方向感（β）は、購買担当者の観点から良好のように見えます。